無料ときけば誰でも気持ちが緩んでしまうもの。今では、出会い系サイトというものが非常に世間に浸透している言葉となるので簡単には引っかからなくなってきているというのが悪質サイトの'悩み'と言える。しかし、彼らはどんな状況でも巧妙な手口を使って利用者を騙そうとする。この手口を世間に知らせるためにも、現在では国民生活センターの公式サイトで、被害者からの深刻な悩みを公開している。そちらもチェックしておくとよいかもしれない。

メールアドレスというのは、「迷惑（スパム）メール」などを送られてこないように、大抵が任意で変更するもの。英数字をランダムに組み合わせることでそれらを防ぐことができるようになっている。しかし、身に覚えのないところからメールが送られてくるようになった。これは、たとえば出会い系サイトなどを含む、掲示板などにメールアドレスを書き込めるようになっているサイトなどから、悪徳業者がひっぱてくるらしい。

ほかにも、そんな古典的なことをしなくても特別な方法で瞬時に何百人ものメールアドレスを取得する方法があるという。安易にインターネット上にメールアドレスを書き込むのは望ましくないことがわかる。あと、街角アンケートにも要注意だ。

知らないところからメールが送られてきてもアクセスしないことが、何よりも被害に遭わないための対策となる。しかし、悪質な業者がこの禁止事項をやめられないのにも理由があった。一斉送信で送られてきた怪しいメールにも関わらず、貼り付けられたＵＲＬへのアクセス率は２割から３割あるという。１０００人に送れば２００人以上がアクセスするという計算になる。

規制が厳しくなった今でも、不正なメールを送られてくることが多いのが現実。このようなメールを受け取ったら直ちに消費者センターなど報告するべきである。「※未承諾広告」と記されている場合、任意でなくても送っていいという規制があったのは一昔前の話なので騙されないように。

この言葉を使えば、送ってもいいという解釈がうまれたことから迷惑メールの量が次第に増える一方だったので、確実に取り締まるために「相手の同意がなければ送ってはいけない」という法律ができたのです。